【速報】パチンコメーカー高尾が民事再生法の適用を申請

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高尾
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パチンコメーカー高尾が民事再生法の適用を申請しました。

高尾が民事再生法の適用を申請(帝国データバンク)

「愛知」 (株)高尾(資本金1200万円、名古屋市中川区中京南通3-22、代表内ケ島隆寛氏ほか1名、従業員124名)は、5月30日に東京地裁に民事再生法の適用を申請し、同日付で監督命令を受けた。

当社は、1950年(昭和25年)創業、79年(昭和54年)12月に法人化した遊技機の製造業者。自社開発によるパチンコ機器の製造を主体に、販売済みの同機器のリユースも行っていた。著名なアニメなどを題材としたシリーズを手掛け、代理店などを通じて全国のパチンコホールに納入し、近時ピークの2002年12月期には年売上高約240億8300万円を計上していた。

 しかし、製品開発などで借入が膨らみ収益面は低調であったうえ、2018年には当社の製品に不具合が発生し同製品の下取りなどを余儀なくされたほか、同年10月には当時の代表が事件に巻き込まれ大きな話題となった。近時は新型コロナウイルスの感染拡大によるパチンコホールの営業自粛などもあって、パチンコホールが設備投資を手控えたため、受注は伸び悩み傾向が続き、2021年12月期の年売上高は約47億9100万円に落ち込み、3期連続で欠損計上を余儀なくされていた。その後も受注に回復は見られず、資金繰りはひっ迫し、先行きの見通し難から自力での再建を断念、今回の措置となった。  負債は債権者約300名に対して約70億円が見込まれる。

引用 – 帝国データバンク

高尾の代表作といえば「カイジ」や「ピラミッ伝」あたりでしょうか。近年はネガティブなニュースが多い印象でした。

既報によると自社で事業再建に向け注力を続けながら、高尾への支援を表明したオーイズミと、支援策の具体的な検討を進めていくとのこと。

淘汰されていくのはホールだけではなくメーカーも同様。今後の動向を注目していきたいと思います。